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ビットコイン(BTC)はいくらから買えるのか?千円もあれば購入できます!おすすめ取引所も紹介

ビットコイン(BRC)はいくらから買える? 仮想通貨の始め方

ビットコインを購入したいけど価格が高いからそんなにお金無いや…

ビットコインを購入したいけど、2020年11月時点の価格はなんと1BTCあたり186万円!これだけ高価だとなかなか購入したいけど購入に踏み切れないと思っている方も多いのではないでしょうか。実はビットコイン(BTC)は千円もあれば購入できるのです。どういうことか解説していきます。

ビットコイン(BTC)はいくらから買えるのか!?

ビットコインを含めた仮想通貨は他の通貨や株式と同じく、需要と供給のバランスで価格が変動します。特に有名なビットコインでは2020年11月時点の価格は約186万円です。

そのため、ビットコインの投資には多額の資金が必要になると錯覚しがちですが、大抵の仮想通貨取引所では基本的に小数点以下の単位で購入できます。仮想通貨取引所にもよりますが、単位が小さいところだと0.005通貨単位以上で日本円で500円以上であれば購入可能です。要するに最低購入金額が五百円です。千円もあれば十分に買えるとの認識でOKです。

ビットコインは1億分の1まで分割可能です。0.00000001ビットコインがビットコインを取引する上での最小単位です。この最小単位はビットコインの仕組みを考案したSatoshi Nakamoto(サトシ・ナカモト)にちなんで1Satoshiと呼ばれています。

ただ、何かの取引等でビットコインがどうしても必要だという場合を除いてほとんどの方がビットコインを投資目的で購入するかと思います。そのため、千円程度の資金では大きな利益を狙うことは非常に難しいです。

ビットコインはどこで買える?

ビットコイン買いたい場合、どこで手に入れることができるのでしょうか。仮想通貨取引所(販売所)と呼ばれる仮想通貨交換業者を利用して購入するか、もしくは実際に持っている人から買うという方法があります。

また、仮想通貨は特定の発行者や管理者が存在しないため、世界中のマイナーと呼ばれる人が取引の整合性を検証しています。その作業をマイニング(発掘)と呼ぶのですが、マイニングを行うことによって発生する報酬が新規に発行されるビットコインで賄われます。

ちなみにビットコインにはウォレット(日本語で財布の意)という概念が存在し、まずビットコインを利用する人はウォレットを作成する必要があります。そのウォレットを作成した際にウォレットIDというのが発行されるのですが、非常に長い文字列のため、短縮コードやバーコードに変換して使用します。

ビットコインの使い方

ビットコインは価格が固定されていないため、多くの方がトレードの対象として扱っています。ビットコインに限らず、ほぼ全ての仮想通貨の価格は固定されていないためその時々によって価格は変動します。余談ですが今は値段がかなり高いビットコインも、運用開始当初はなんと1BTCが0.0025ドル(日本円で約0.3円)で買えました。この時に買っておけば今頃億万長者なのに・・・とは誰もが思うことですよね。

話を本題に戻します。ビットコインはトレード目的以外でも、最近は使うことができるお店も増えてきました。ビットコインは公開暗号方式と呼ばれる方式で管理されており、公開暗号方式では公開鍵と秘密鍵のペアで鍵(パスワードのようなもの)が発行され、公開鍵からアドレスを作成し、秘密鍵を取引実行のための署名として利用することで支払うことができます。

ちなみに、相手が世界中どこにいても公開鍵と暗号鍵さえあればビットコインを通じて送金することができるため、その高い匿名性と強固なセキュリティによって近年では誘拐犯が身代金をビットコインで要求するという事件も見受けられるようになりました。

ビットコインの手数料

先述した通り、ビットコインを含む仮想通貨の取引には仲介者が存在しません。そのため、ビットコインを現実の商取引で使用する場合、銀行振込やコンビニ振込等で必要な手数料が必要ありません。そもそも手数料を払う相手が居ないのです。この直接送金のしくみはビットコインを含む仮想通貨の非常に大きな利便性となっています。

ビットコインを購入する際に仮想通貨販売所でスプレッドと呼ばれる実質的な手数料や仮想通貨取引所での仲介手数料は必要です。

ビットコインの投資で必要な資金目安

あなたがビットコインの投資である程度の利益を狙いたいと思っている場合、もちろん初期資金は多ければ多いほど得られる可能性がある利益の額は大きくなります。

一般的に、株式トレードを始める時に用意する資金の目安が10万円と言われています。ですがそんなに投資にお金を使えないという方も居ると思います。そんな時はレバレッジが使える仮想通貨取引所を使用するというのも一つの方法です。仮にレバレッジ10倍を効かした場合、価格が1割上昇するだけで1万円の元手で元手と同額の利益が手に入ります。しかし、レバレッジ取引にはその分リスクも大きくなり、リスク管理ができない人には向かない投資方法と言えます。

ビットコイン(仮想通貨)の販売所と取引所の違い

ビットコインを含めた仮想通貨を取引する際に利用する仮想通貨の取引所。ここには二つのタイプがあり、その違いについて解説します。

仮想通貨販売所

こちらはその販売所を運営する法人が、買いたい・売りたい人へ販売・買取を行っている場所です。販売所で提示される価格には買い値と売り値の二つがあり、その価格差がFXトレーダーにはお馴染みのスプレッドと呼ばれる実質的な手数料となっています。そのため、仮想通貨取引所と比べると買う場合は割高、売る場合は割安となる場合が多いです。しかもその価格は販売所を運営する法人が自由に決める事ができるので、FX業者のDD方式と酷似しています。

仮想通貨取引所

買いたい・売りたい人が価格を指定して買い注文・売り注文を出し、買いたい人と売りたい人がマッチングされるのを仲介するのが仮想通貨取引所です。仮想通貨取引所では株式市場やNDD方式を採用しているFXトレードと同様に、現在の注文状況が「板」として公開されています。そのため、チャートからだけでは読み取れない情報を参考にしながら取引を行うことができる反面、情報量が多すぎて慣れない人には非常にハードルが高く感じるかもしれません。

ビットコイン(BTC)売買におすすめ取引所

コインチェック

ビットコインを買って仮想通貨のトレードを始めたいけどいろいろな取引所があってどれを選んで良いかわからない方にオススメなのがコインチェックです。

ここは創立が2012年で仮想通貨の取引所ではかなりの老舗です。また、2018年にハッキングの被害を受けましたが、そのおかげ?でセキュリティも大幅に強化され、証券会社大手のマネックスからの資本やノウハウを受け、2019年に日本の金融庁から安全性を認められ金融庁が認可する正式な取引所となりました。金融庁から認可された正式な取引所になるためには非常に高いハードルがあり、それらを全てクリアーした業者しか認可されないのでそれだけでも安全であると言えますね。

コインチェックのサイトやトレードアプリはとにかく見やすくて使いやすい!

実際にトレードを始めた際、コインチェックのサイトやトレードアプリは非常に操作が簡単で使いやすく、とにかく見やすいです。チャートもとても見やすいので初心者には特にオススメです。

コインチェックはBTCの取引手数料が無料!

取引手数料には二種類あり、Maker手数料(離れた価格で売買する時にかかる)とTaker手数料(すでに出ている価格で売買する時にかかる)がありますが、コインチェックではどちらも無料です。これはトレーダーにとっては朗報ですよね。

豊富な仮想通貨の銘柄数

更にはある程度トレードに慣れてきたという方には豊富な仮想通貨の取り扱い銘柄もあります。その数なんと13種類!(国内ナンバー1)

取引できる仮想通貨が多いとそれだけチャンスも増えます。

時間が無い人でも利用可能なサービス

あと特筆すべき点といえば「貸仮想通貨サービス」と「Coincheckつみたて」というトレードを行わなくても勝手にコインが増えていくという画期的なサービスもあります。

毎日トレードをする時間が無いという人にピッタリのサービスです。

 

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※口座開設無料

ビットコインを含めた仮想通貨にかかる税金

日本においてビットコインを含む仮想通貨にかかる税金は、2017年に国税庁より「仮想通貨に関する所得の計算方法等について」という表題で正式な見解が表明されました。これによると、ビットコインを含む仮想通貨のトレードによって発生する売買損益は雑所得として分類され、トレードの利益が年間を通じて20万円を超える場合は確定申告が必要となるようです。給料を貰っている人、いわゆるサラリーマン以外の人(主婦や学生、専業など)は33万円を超えると確定申告が必要となります。

ちなみに、この売買における所得の計算方法は「移動平均法」と「総平均法」と二つありますが、詳しい解説はここでは割愛します。

課税のタイミング

仮想通貨のトレードで利益が出た場合、税金が発生するタイミングは『保有している仮想通貨を売って利益が出た』瞬間です。例えば保有している仮想通貨が爆上がりしても決済しなければ税金は発生しません。含み益が出ただけでは税金は発生しないのです。あくまでそのポジションを決済した瞬間に、利益が出ている場合は税金が発生するのです。

確定申告が必要な状況

仮想通貨の購入自体には税金はかかりませんが、売却や交換を行って買い値より売り値が高かった場合、差し引きの金額が利益となり、年間の利益が特定の金額を上回ると確定申告をして税金を納める必要があります。

確定申告が必要な人

  • サラリーマンなどの給与所得者・・・年間20万円以上の利益が出た場合
  • 専業主婦やフリーランス・・・年間38万円以上の利益が出た場合

ここで注意してほしいのは、利益に含まれる物として、仮想通貨のトレードによる利益はもちろん、下記の物も利益に含まれます。それら全てを合計して上記の金額を超えれば確定申告が必要になるという点には十分ご注意ください。

  1. 仮想通貨のトレードによる利益
  2. 持っている仮想通貨を他の仮想通貨と交換した差益
  3. 買った仮想通貨が買った時より値上がりした状態で物やサービスを購入した
  4. マイニングを行ってその報酬を貰った(基本的に報酬はマイニングを行った仮想通貨で支払われる)

また、給料の所得が2,000万円を超える給与所得者や二箇所以上の事業所から給料を貰っている人は、例え仮想通貨における利益が20万円以下であったとしても、確定申告が必要になるのでご注意ください。

脱税した場合

これは特に初心者の方に多いのですが、意外に皆さん「バレなきゃ税金納めなくても良いんじゃね?」と思っている方が一定数居ます。しかし断言します。必ずバレます。

その理由として、税務署は税務署の権限で取引所等へ取引履歴を提出させることを命じることができます。また、銀行等への入金の照会も行うことができます。いつかは必ずバレます。しかもバレた場合や確定申告をうっかり忘れた場合、当然ながら延滞税と更に無申告加算税が徴収されます。悪質な場合は更に重加算税や最悪の場合逮捕まであります。

ちなみに重加算税の税率は最大50%です。もし税金を10万円納めるべき状況で重加算税を課せられると本来納めるべき税金の1.5倍にあたる15万円の税金を納めなければなりません。

これらのペナルティは仮想通貨のトレードに限らず、全ての税金に当てはまると言えます。せっかく利益が出たのに余分に税金取られて利益が吹っ飛んだのではもったいないです。きちんと申告し、ペナルティを回避しましょう。

まとめ

ビットコインは小数点以下の単位でも買え、金額に直すと1,000円もあれば十分買うことができることを説明しました。しかし最小の単位ではやはり大きな利益をあげるのは難しいので、ある程度は資金が欲しいとことですよね。

また、初めてだからどんな業者を選んで良いかわからない方には是非コインチェックをオススメします。今やセキュリティや使いやすさ、取り扱い銘柄数は国内No1と言っても過言ではありません。いくら手数料が安かったりボーナスが豊富にある業者でも、使いにくい、見にくい業者はどうしても遠慮してしまいます。使いやすいは大正義なのです。

使いやすい、見やすい業者を選んでしっかり利益をあげて節税対策に悩むようになりたいですよね。

仮想通貨トレーダーの皆さまに爆益あるよう祈りながら筆を置きます。

 

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