ビットコイン現物ETFへ巨額の資金が流入するも、価格上昇しない理由

2024年06月13日 11時30分

巨額の資金はベーシス取引の原資に使われている可能性、ベーシス取引以外の需要による資金流入が価格上昇のカギか

米国のビットコイン現物ETFは先週だけで約3,000億円もの巨額資金が流入しているが、肝心のビットコイン価格は横ばいで停滞している。なぜだろうか。ブロックチェーン分析企業「Glassnode（グラスノード）」は、ETFに流入する資金が「ベーシス取引」に利用されているためではないか、という考察を公開した。

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Despite impressive US ETF inflows, a market-neutral Cash-and-Carry trade appears to be subduing buy-side pressure, requiring non-arbitrage demand to further stimulate price action.

Alongside this, we explore the divergence between declining active addresses and surging… pic.twitter.com/H1jZbmEU9n
— glassnode (@glassnode) June 11, 2024

米国のETFの流入が目覚ましいにもかかわらず、市場中立のキャッシュ・アンド・キャリー取引が買い圧力を抑えているようで、価格変動をさらに刺激するには非裁定取引の需要が必要である。
これと並行して、アクティブアドレスの減少とトランザクション数の急増の間の乖離についても調査します。
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ベーシス取引とは

現物価格と先物価格の価格差（ベーシス）を利用して利益を得る取引方法で、裁定取引ともいう。

先物価格が現物価格を上回っている状態では割高とみて先物をショートし、株価指数と連動する現物の組み合わせ（バスケット）を買う。その後、先物価格が下がってきたところで先物の買戻し・現物株売りを執行し、差益を得る（買裁定）。

逆に先物価格が理論価格を下回っている状態では割安とみて先物をロング、現物株のバスケットを売る。値上がりしたところで先物の転売・現物株買戻しを執行し、差益を得る（売裁定）

ただし先物価格と現物価格の価格差はわずかであるので、得られる利益も非常に小さい

参考：日本取引所、ブルームバーグ

グラスノードは、ETFを発行・運営するブラックロックやフィデリティなどの企業が、流入してきた多額の資金を「ベーシス取引」の原資にしているのではないかと推察している。

実際、米国最大のビットコイン先物市場であるCMEを見てみると、未決済建玉は2024年3月に115億ドルという新記録を樹立した後、80億ドルを超えて安定している。

そして、毎週公開されるCME市場参加者のポジションが分かる「COTレポート」によると、「ヘッジファンド」は「CMEビットコイン先物市場」と「マイクロCMEビットコイン先物市場」の両方でそれぞれ63.3億ドル（約9,900億円）、9,700万ドル（約151億円）のネットショート（※）のポジションを保有している。

※ロングポジションとショートポジションの合計がマイナスであること

ベーシス取引は実質的に市場に中立なポジションなので、これが買い圧力を抑えている可能性が高い。

そのため、ビットコインの価格が上昇するためには、ベーシス取引以外の需要による買いが入る必要があるとグラスノードは指摘している。