米マイニング大手「マラソン デジタル」、130億円かけ設備投資

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多くのマイナーが強気の設備投資を行っている

米マイニング大手「マラソン・デジタル・ホールディングス(以下マラソン)」は15日、テキサス州にあるデータセンター事業者「アプライド・デジタル・ホールディングス」からマイニング・データセンターを8,730万ドル(約130億円)で買収すると発表した。支払いは全額現金で行われる。

当社は、テキサス州ガーデンシティにある 200 MW の#Bitcoinマイニング データセンターを取得する最終契約を締結しました。

テキサス州ガーデンシティにあるマイニング・データセンターは、2023年に完成・通電したばかりで、現在100メガワット(約4.5エクサハッシュ相当)のキャパシティを持つ。風力発電所を隣接しており再生可能エネルギーを主に使用している。

プレスリリースによると、マラソン社は残り35日と迫ったビットコイン半減期を前に設備投資を拡大している。同社の昨年12月末時点のマイニング能力は584メガワット、そのうち自社所有・自社運営の施設は3%程度であったが、2024年末まで合計1.1ギガワット、そのうち54%を自社所有・運営に引き上げる予定だ。

マラソン社の会長兼CEOフレッド・ティール氏は「この取引により、現在の事業に対する影響力が増し、このサイトにおけるコイン1枚当たりのコストを約20%削減することができ、さらに100メガワットの容量を拡大することができます」プレスリリースで述べた。

設備投資を強化しているのはマラソン社だけではない。ライバルの米クリーンスパーク社は今年1月、最大1,000億円相当のマイニングマシンを追加購入を発表した。また同月米コア・サイエンティフィック社は破産脱却の発表と同時に大規模な設備投資を行うと発表している。

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参考文献

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